ブックタイトルメカトロニクス2月号2018年

概要

メカトロニクス2月号2018年

MECHATRONICS 2018.2 45・グローバル・フットプリント・ネットワーク代表・人間がどれだけ自然環境に依存しているかを表した指標“エコロジカルフットプリント”を提唱し、過剰消費のリスクの見直しに大きく貢献した。（42）2012年度（第21 回b）・トーマス・E・ラブジョイ博士（Dr. Thomas E.Lovejoy、　米国、1941～）・ジョージ・メイソン大学環境科学・政策専攻教授・人間の活動が生物多様性を損ね、地球環境の危機に至ることを学問的に初めて明らかにするとともに、世界の環境保全に大きな影響を与えた。（43）2013年度（第22 回a）・松野太郎博士（Dr. Taroh Matsuno、日本、1934～）・海洋研究開発機構地球環境変動領域特任上席研究員・気象科学の研究・予測・解明に優れた指導力を発揮、地球温暖化と気候変動について世界の認識を深める大きな貢献をした。（44）2013年度（第22 回b）・ダニエル・スパーリング教授（Prof. Daniel Sperling、米国、1951～）・カリフォルニア大学デービス校教授・交通が環境に及ぼす影響について、科学・技術から行政までを含む包括的な実践研究により、都市の環境施策に大きな進歩・指針をもたらした。（45）2014年度（第23 回a）・ハーマン・デイリー教授（Prof. Herman Daly、米国、1938～）・メリーランド大学公共政策学部名誉教授・経済学に、自然、地域社会、生活の質、倫理性の要素を組込むことによりサステイナビリティーの理念を担保したエコロジカル経済学の礎を築いた。（46）2014年度（第23回b）・ダニエル・H・ジャンゼン教授（Prof. Daniel H.Janzen、米国、1939～）・ペンシルベニア大学生物学科教授及び・コスタリカ生物多様性研究所（Instituto Nacionalde Biodiversidad（INBio）Founded in CostaRica、1989～）・持続可能な開発の施策や政策提言等を通じ、世界の先進国・途上国の何れもが学ぶべき価値あるロールモデルを提供した。（以下、次号に続く）（2017 年12月5日記）＜参考資料＞1）「公益財団法人 旭硝子財団」および「ブループラネット賞」に関するURL　http://www.af-info.or.jp/index.html2）公益財団法人 旭硝子財団：「2017年（第26回）ブループラネット賞受賞者記念講演会　・環境保全と経済成長の両立を目指す画期的な概念「持続可能な開発」を提唱し世界へ広めた業績。（27）2005年度（第14 回a）・ニコラス・シャックルトン教授（Prof. Sir NicholasShackleton、英国、1937 ～ 2006）・ケンブリッジ大学地球科学科名誉教授、ゴッドウィン第四紀研究所前所長・氷河期－間氷期の気候変動の周期、二酸化炭素の関わりとそれを引き起こす地球軌道の変化を明らかにし、古気候学に貢献、将来の気候変動予測に大きく寄与した業績。（28）2005年度（第14 回b）・ゴードン・ヒサシ・サトウ博士（Dr. Gordon HisashiSato、米国、1927～）・W. オルトン・ジョーンズ細胞科学センター名誉所長、A&G製薬取締役会長、マンザナール・プロジェクト代表・エリトリアで斬新なマングローブ植林技術を開発し、最貧地域における持続可能な地域社会の構築の可能性を示し、先駆的な貢献をした業績。（29）2006年度（第15 回a）・宮脇 昭博士（Dr. Akira Miyawaki、日本、1928 ～）・国際生態学センター研究所長、横浜国立大学名誉教授・「潜在自然植生」の概念に基づく森林回復・再生の理論を提唱・実践し、防災・環境保全林、熱帯雨林の再生に成功して、地球の緑を回復する手法の確立に貢献した。（30）2006年度（第15 回b）・エミル・サリム博士（Dr. Emil Salim、インドネシア、1930 ～）・インドネシア大学経済学部・大学院教授、元インドネシア人口・環境大臣・持続可能な開発の概念の創設に関わり、長年国連関連会議で全地球的環境政策の推進に主導的な役割を果たし、ヨハネスブルグサミットの成功に向け大きく貢献した業績。（31）2007年度（第16 回a）・ジョセフ・L・サックス教授（Prof. Joseph L. Sax、米国、1936～ 2014）・カリフォルニア大学（バークレー校）教授・環境保護に「公共信託財産」の考え方を取り入れた世界最初の市民環境法の起草に携わり、環境保全に関わる法律を理論的に構築し、国際的にも環境法の体系確立に先駆的に貢献。（32）2007年度（第16 回b）・エイモリ・B・ロビンス博士（Dr. Amory B. Lovins、米国、1947～）・ロッキー･マウンテン研究所理事長兼ChiefScientist・「ソフト・エネルギー・パス」の概念の提唱や「ハイパーカー」の発明により、エネルギー利用の効率化を追及し、地球環境保護に向けた世界のエネルギー戦略牽引に大きく貢献。（33）2008年度（第17 回a）・クロード・ロリウス博士（Dr. Claude Lorius、フランス、1932 ～）・フランス国立科学研究センター名誉主任研究員、フランス科学アカデミー会員・極地氷床コア分析に基づく気候変動の解明、特に、氷期、間氷期間の気候変動と大気中の二酸化炭素との相関関係を見出し、現在の二酸化炭素の濃度が過去にない高いレベルにあることを指摘し、地球温暖化に警鐘を鳴らした。（34）2008年度（第17 回b）・ジョゼ・ゴールデンベルク教授（Prof. JoseGoldemberg、ブラジル、1928 ～）・サンパウロ大学電気工学・エネルギー研究所教授、サンパウロ大学元学長・エネルギーの保全・利用の効率化に関わる政策の立案施行に大きく貢献し、途上国の持続可能な発展のための先駆的概念を提唱するとともに、リオ地球サミットに向け強いリーダーシップを発揮。（35）2009 年度 (第18 回a)・宇沢 弘文教授（Prof. Hirofumi Uzawa、日本、1928 ～ 2014）・日本学士院会員、東京大学名誉教授・地球温暖化などの環境問題に対処する理論的な枠組みとして社会的共通資本の概念を早くから提唱し、先駆的でオリジナルな業績を上げた。（36）2009年度（第18 回b）・ニコラス・スターン卿（Lord（Nicholas）Stern ofBrentford、英国、1946 ～）・ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授・最新の科学や経済学を駆使した気候変動の経済的・社会的な影響・対策を「気候変動の経済学」として報告し、明確な温暖化対策ポリシーの提供により世界的に大きな影響を与えた。（37）2010年度（第19 回a）・ジェームス・ハンセン博士（Dr. James Hansen、米国、1941～）・NASA ゴダード宇宙科学研究所ディレクター、コロンビア大学地球環境科学科客員教授・“放射強制力”の概念を基に“将来の地球温暖化”を予見し、その対策を求めて米国議会等で証言した。気候変動による破壊的な損害を警告し、政府や人々に早急な対応が必要であることを説いた。（38）2010年度（第19 回b）・ロバート・ワトソン博士（Sir Robert T.Watson、英国、1948 ～）・英国環境・食糧・農村地域省（DEFRA）チーフアドバイザー、イーストアングリア大学 ティンダールセンター 環境科学議長 IPBES議長・NASA、IPCC、IPBESなど世界的機関において科学と政策を結びつける重要な役割を果たし、成層圏オゾン減少や地球温暖化等の環境問題に対し世界各国政府の具体的対策推進を導く大きな貢献をした。（39）2011年度（第20 回a）・ジェーン・ルブチェンコ博士（Dr. Jane Lubchenco、米国、1947～）・米国商務省次官、米国海洋大気局（NOAA）局長・生物多様性を起点とした海洋生態学の開拓に大きく寄与し、また科学者の社会的責任の重要性を明瞭に世に示した。（40）2011年度（第20 回b）・ベアフット・カレッジ（Barefoot College、インド、1972 ～）・伝統的知識を重視した教育活動により途上国の農村地域住民を支援し、自立的な地域社会構築の模範を造り上げた。（ベアフット・カレッジ創設者：バンカー・ロイ氏）（41）2012年度（第21 回a）・ウィリアム・E・リース教授（Prof. William E. Rees、カナダ、1943 ～）・ブリティッシュ・コロンビア大学教授、FRSC（カナダ王立協会フェロー）及び・マティス・ワケナゲル博士（Dr. Mathis Wackernagel、スイス、1962～）