ブックタイトルメカトロニクス5月号2015年

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概要

メカトロニクス5月号2015年

MECHATRONICS 2015.5 435.ポール・ブローダー著 荻野晃也監訳:「電力線電磁場被曝~隠蔽する電力会社と政府」緑風出版(2001.11)6.上野照剛:「生体と電磁界」学会出版センター(2003.3)7.電気学会:「電磁界の生体影響に関する現状評価と今後の課題 第Ⅱ期報告書」電気学会(2003.3)8.植田武智:「危ない電磁波から身を守る本(シリーズ安全な暮らしを創る)」(2003.6)9.三浦正悦:「電磁界の健康影響: 工学的・科学的アプローチの必要性」東京電機大学出版局(2004.6)10. 三浦正悦:「電磁波の健康影響~ 工学的・科学的アプローチの必要性」東京電機大学出版局(2004.6)11. 加藤やすこ著、出村守監修:「プロブレムQ& A~電磁波・化学物質過敏症対策〔克服するためのアドバイス〕」緑風出版(初版 2004.11、増補改訂版2013.3)12.クヌート・ジーファース著、狩野博美訳、日本住宅環境医学会監訳:「電磁波シンドローム~生命を脅かす電磁波スモッグ」人間と歴史社(2004.12)13.大久保貞利:「電磁波過敏症」(2005.12)14.電磁波問題市民研究会編著:「暮らしの中の電磁波測定」緑風出版(2006.8)15. 野晃也「著健康を脅かす電磁波」緑風出版(2007.4)16. 松本健造:「告発・電磁波公害」緑風出版(2007.9)17.環境省環境保健部環境安全課編集、大久保千代次・多気昌生・宮越順二・山口直人監修「身のまわりの電磁波について」環境省総合環境政策局環境保健部環境安全課(2010.4初版、2014.4更新)18.古庄弘枝:「見えない汚染「電磁波」から身を守る」(講談社+ α新書)、講談社(2010.9)19.黒藪哲哉:「あぶない!あなたのそばの携帯基地局」花伝社(2010.9)20.大久保貞利:「電磁波の何が問題か~どうする基地局・携帯電話・過敏症」緑風出版(2010.11)21.矢部武:「携帯電磁波の人体影響(集英社新書)」集英社(2010.11)22.電気学会:「新・電気の暮らしと健康不安」オーム社(2011.1)23.デヴラ・デイヴィス著、ブレシ南日子訳:「携帯電話~隠された真実(プレミア健康叢書)」東洋経済新報社(2011.3)24.加藤やすこ:「電磁波過敏症を治すには」緑風出版(2011.11)25.みなと・坂部 貢、宮田 幹夫、羽根 邦夫:「生体と電磁波」丸善出版(2012.5)26.植田武智・加藤やすこ:「本当に怖い電磁波の話(身を守るにはどうする?)」(株)金曜日(2012.7)27.電磁波問題市民研究会編著:「携帯電話でガンになる!?~国際がん研究機関評価の分析」緑風出版(2012.7)28.船瀬俊介:「ショック! やっぱりあぶない電磁波~スマホにイヤホンを」花伝社(2013.9)29. ザミール・P・シャリタ著、荻野晃也・出村守・山手智夫監修、加藤やすこ訳:「電磁波汚染と健康(増補改訂版)」緑風出版(初版2004.5、増補改訂版 2014.7)(原著:Zamir P. Shalita :Keep Healthy with Pollution, Computer andCellphone(2004)30. 黒藪哲哉:「ルポ 最後の公害、電磁波に苦しむ人々~携帯基地局汚染との放射線」花伝社(2014.12)31. 総務省関東総合通信局:「電波の安全性に関する説明会(テキスト)」総務省関東総合通信局(2015.2)(2015.3.16 記)ている。・2013 年12 月13 日:総務大臣からの電波防護指針の在り方”についての諮問 総務大臣より情報通信審議会に対して、関連の国際的な検討動向や電波利用状況の変化等を踏まえた“電波防護指針の在り方”についての諮問が行われた。・2014 年4 月:環境省「身のまわりの電磁界について」を改訂 環境省は年に発行した小冊子「身のまわりの電磁界について」の改訂版を発行した。・2014 年5 月:総務省「中間報告書WG」 総務省は、生体電磁環境に関する検討会における検討結果を中間報告書にまとめるために「電波の生体への影響に関する中間報告書WG」を組織し、第1回会合を2014 年5 月に開催した。・2014 年8 月:「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」が改正された。・2014 年10 月:WHOはファクトシートNo.193(改定)を発表 世界保健機関(WHO)は以下をファクトシートで発表した。・今日まで、組織の加熱を生じるよりも低いレベルの電波ばく露による健康への悪影響について、研究による一貫性のある証拠は示唆されていない。・携帯電話の使用による脳腫瘍のリスクが上昇することは立証されていないものの、携帯電話の使用と脳腫瘍のリスクについて更なる研究が必要である。・2015 年9 月:「中間報告書」が完成する予定 「電波の生体への影響に関する中間報告書ワーキンググループ」が2014 年5 月から始めた「中間報告書(案)」は、2015年9月下旬に完成する予定である。■電磁波過敏症に対する各組織のその他の対応(1)総務省①「電波の安全性に関する説明会」 総務省では、総合通信局(沖縄総合通信事務所)が窓口となり、「電波の安全性に関する説明会」を開催している。その趣旨は、電波を安心・安全に利用するための安全基準等について解説するほか、研究者から電波と健康に関する研究動向の紹介を通じて、電波が生体に及ぼす影響に関する不安の解消を図るためと説明されている。2014 年度は10 地区で合計11回開催された(窓口は10地区に存在する総合通信局電波監理部電波利用環境課)。 最後の説明会は、関東総合通信局の主催で以下のように開催された。【電波の安全性に関する説明会】・日時:2015 年2 月20 日・会場:九段第3 合同庁舎(東京都千代田区)・講演1:「電波の安全性に関する総務省の取組」 中村治幸(総務省関東総合通信局電波監理部部長)・講演2:「電波と健康 ~発がん性評価(IARC)とEHC ドラフト(WHO)を中心として~」 宮越順二(京都大学生存圏研究所特定教授) なお、類似の説明会は少なくとも2009 年度から毎年開催されており、2012年度には「電波の安全性に関する説明会 ~安全で安心な電波利用環境に向けて~」、2013年度には「電波の安全性とスマートフォンの安全対策に関する説明会」を開催し、広く一般の人々を対象として、電波の性質、人体への健康や影響、電波の生体影響に関する国際機関での取り組みやスマートフォン利用に際してのセキュリティ対策等について、安心・安全なICT利用環境のための情報を説明している。②「電波利用環境委員会」 総務省は、審議会組織の改編を2011 年1 月に行い、情報通信審議会情報通信技術分科会の中の委員会を12から8に縮小し、電波利用環境委員会を新設し、新しい電波利用環境委員会の審議事項は、“電磁波が電子機器や人体に及ぼす影響に関する事項”とされた。 同委員会の第1 回会合は2011 年2 月14 日に開催され、現在は「電波防護指針」の見直しの必要性についての検討作業を行っており、その作業のために、「電波防護指針の在り方に関する検討作業班」を組織し、同作業班は、2014年3月5日に第1回会合を開催した。(2)環境省 環境省が毎年発表する「環境省政策体系及び目標」には、その項目の一つに「環境への付加が少ない環境と共生を基調とする経済社会システムの実現」があり、何種類かある基本施策の「環境保健対策」では、2005 年度から毎年次のように電磁界の健康影響が他の健康影響問題と一括して取り上げられている。・2014 年度:“Ⅱ -9-(3)環境保健に関する調査研究の推進:(目標)国民的な関心事となっている花粉症と大気汚染との関係、いわゆる化学物質過敏症、電磁波による健康影響等の諸問題について、調査研究を推進する。”・2013年度:熱中症や紫外線、電磁界の健康影響について、科学的な知見を収集し、一般に普及啓発を行う。・2005 年度:電磁界に関する情報収集を行い、また熱中症については熱中症保健指導マニュアルを作成し、広く一般国民への普及啓発を行った。・2008年度:電磁界・熱中症・紫外線については環境保健に関するマニュアル等を作成し、広く一般国民への普及啓発を行い、目標の達成に向け一定の進展があった。(3)経済産業省 経済産業省では以下のような担当で、電磁波と健康との関係についての情報を一般に広く提供している。①商務情報政策局 経済産業省商務情報政策局の編集として発行された小冊子「~送電線等の電力設備のまわりに発生する~電磁界と健康」の最新版は改訂第10版(2013年度)で発行元は(一財)電気安全環境研究所電磁界情報センターである。(その小冊子のオリジナルは、2001 年11月に同じ題名で(財)電気安全環境研究所電磁界情報センターが発行した「~電気のまわりに発生する~電磁界と健康」と思われる。)②商務情報政策局商務流通保安グループ電力安全課 送電線等の電力設備から発生する超低周波(50・60Hz)に関する情報を提供。③商務情報政策局情報通信機器課 家電製品等から発生する超低周波電磁界に関する情報を提供。■電磁波過敏症に関するその他の参考資料 電磁学に関する専門書は数多く出版されているが、電磁波過敏症については、問題の科学的な解明について不明な点が多いために、時事問題としてセンセーショナルに取り上げるものが時期によって目立つ傾向がある。 ここでは、本問題に関心をお持ちになった方がご自分でお調べになるときに参考になるように、公立図書館で利用可能な出版物、関係組織の公表したパンフレット、セミナー資料、チラシ等を年代順にご紹介する。本文中に紹介した公的な報告書、発表資料などで重複するものは、以下では割愛する。1.天笠啓祐著:「〔プロブレムQ& A③〕電磁波はなぜ恐いか〔暮らしの中のハイテク公害〕[増補改訂版]」緑風出版(初版1993.10、改版 1996.5)2.日債銀総合研究所編、岩井善弘著:「全解明 電磁波障害と対策」東洋経済新報社(1996.12)3.高圧線問題全国ネットワーク編:「高圧線と電磁波公害(増補改訂版)」緑風出版(1997.7)4.荻野晃也監訳/半谷尚子訳:ポール・ブローダー著:「死の電流」緑風出版(1999.3)