ブックタイトル実装技術5月号2017年特別編集版
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実装技術5月号2017年特別編集版
25有機溶剤削減の実情 ?水系洗浄剤の可能性?環境関連技術気汚染防止法や水質汚濁防止法は現在でも時事の事象に合わせた改定が実施されている。有機溶剤を使用するにあたり、近年で影響が大きかったのは労働安全衛生法の改定である。化学物質のリスクに応じた規制が見直され平成28年6月1日に施行された新規則では、指定種が119物質から640物質に拡大され、使用時のリスクアセスメントが義務化された。またラベル表示義務の対象範囲も同様に拡大した。新たに指定された640物質の中にはよく洗浄用途で使用されている以下の溶剤が新たに含まれることとなった(図4、図5)。 いずれも見慣れたものが多く含まれていることが分かる。適切な保守管理を行えば使用が禁止されている法令ではないものの、有機溶剤の使用に関して法的な拘束力が強くなってきている為、企業によっては取り扱いを中止、もしくは自主的に使用を削減している。 有機溶剤代替えポイント -コストと乾燥性- 有機溶剤を環境負荷が軽減でき、より安全性の高い洗浄剤へ代替えしていくのには困難な現状がある。 電子業界でもフラックスを始めとする油脂系洗浄やSMT接着剤等の樹脂洗浄において多くの有機溶剤が使用されている。有機溶剤の代替え製品としては水系洗浄剤が挙げられるが、一般的にイメージされる両者の特性を比較した表が図6である。 水を使用することで安全性に優れるものの、他の項目に関しては性能面で劣ってしまうというイメージが根強く残っている。近年、多くの水系洗浄剤が誕生しており、洗浄性に関しては有機溶剤と同等の洗浄力を有するものも多くなってきている。ゼストロンジャパン(株)3図4図5図6